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第五弾、人工臓器への認知度向上が、鍵！？

人工臓器をとりまく現在

「先端技術と融和」をテーマに、10月28日から、第2回国際人工臓器学術大会と第45回日本人工臓器学会大会が大阪市で合同開催された。人工心臓や人工肝臓、さらには人工眼など最先端の展示や発表があった。数々の人工臓器が我々の身近に浸透しつつある中、製品の実用化に向けての日本の課題も浮き彫りになった。
大会には約千人が参加した。主催した日本人工臓器学会(JSAO)の妙中義之会長によると、今大会は展示部門にかなり力を入れたという。人工臓器の分野に新規参入を検討中の企業の出展を積極的に促した。目玉は、異業種企業のニーズとシーズ（需要と供給）を仲介する大阪商工会議所が初出展したことだ。これにより、企業同士の連携が促進されるはずである。

背景には、妙中会長の次のような想いがあった。 

「日本に足りないのは、技術を世の中に広めるための推進力だ」

人工臓器開発に新規参入する日本の企業は決して多くない。理由としては初期投資が高く実用化までの期間が長いこと。そして、医療事故が起きた際の風評被害のリスクが大きいことがあげられる。
世界的にみると、日本は人工臓器の分野をリードしてきた。欧州、米国と日本が人工臓器研究の３極として活動してきた。数年前にその３団体の上部組織として国際人工臓器連合(IFAO)が発足し、各国の連携が進み始めた。新組織による国際学会は今回が２回目である。

これまで３極の一つだった日本だが、国内の現状をみると、今後も世界の最先端をいくとは限らない。妙中会長が指摘するように、「技術を世の中に広めるための推進力」が不足しているからだ。その推進力を生み出す仕掛けが、円滑に開発を進めるための様々なガイドラインの作成である。現在、厚生労働省と経済産業省が主体となって、人工臓器・医療機器開発や臨床試験の進め方、安全性に関するガイドラインを作成している。JSAOは学会の立場から人工心臓などの領域で大きく貢献した。今大会でも、ガイドラインや製品化に関するパネルディスカッションが行われた。

社会全体との融和も重要となる。「医療事故が発生したとき、事故を起こしたことを叩くだけではなく、どう改善するかに焦点を当てて議論するポジティブな姿勢が欲しい」と妙中会長は指摘する。
推進力と抑制力のバランスを上手くとるためには、専門家集団、企業、市民やマスコミを含めた社会全体が、積極的にコミュニケーションをとっていくことが求められる。

人工臓器は、近い将来、身近な治療法となるのだろうか、、

その行く末に興味があるなら、、、リバコミ！

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